老人ホーム検索サイト「みんなの介護」を運営する株式会社クーリエ（東京都渋谷区）が、５月に実施した介護施設に入居を検討している人へのアンケート調査で、回答者の半数近くが認知症の症状があると答えていることが分かりました。

このアンケートは、「みんなの介護」を経由した施設見学者を対象にインターネットで実施し、認知症の度合いのほか、介護施設に対する認知症ケアについて尋ねたものです。認知症の度合いは自己申告で、「軽度」「中程度」「重度」のいずれかを回答しているものを「認知症の状態にある」としています。

アンケートの回答者のうち、「軽度」が３１・５％、「中程度」が１３・９％。「重度」が２・２％で、「認知症の状態にある」とした回答者は４７・６％となりました。一方、「なし」と答えた回答者は３９・７％、「不明」が１２・６％でした。

同社によると、「みんなの介護」に掲載している約７割の施設が認知症相談可としていますが、認知症重度対応可は大幅に減少するそうです。病状別では、最も多いアルツハイマー型認知症は受け入れ可としている割合が比較的多いですが、レビー小体型認知症や前頭側頭型認知症の受け入れは少ないといいます。

アンケート結果をもとに、同社では「入居検討者が気にしている認知症ケアに関する４つのポイント」をまとめています。そのポイントは①提携医院との連携が取れているか②スタッフの専門知識・理解度は高いか③リハビリ・予防プログラムは充実しているか④スタッフの配置やケアは適切か、だそうです。

ポイントから見てとれるのは、認知症の程度や進行に対応できる施設であるかどうかという点とともに、スタッフの認知症への理解や介護経験の有無、認知症予防プログラムの施設独自の取り組みなど、入居検討者が幅広く求めていることが分かります。
（株式会社クーリエのプレスリリースより）