要支援・要介護認定を受け、介護保険が利用できるようになったら、福祉用具を生活に取り入れることを検討してみましょう。
購入するとなると高額でも、介護保険を使って比較的安価でレンタルすることができる福祉用具も数多くあります。
今回は介護保険を使って福祉用具をレンタルする手順から、福祉用具の紹介、そして注意点までをご紹介します。
介護保険使用して福祉用具をレンタルする手順
介護保険を使って福祉用具をレンタルするには、要支援や要介護の認定を受けていることが必須条件です。
介護保険を使用した場合、福祉用具のレンタル料金は基本的に自己負担1割となります。
ただし所得に応じて、2割〜3割になることもありますので、自分は一体何割負担となるのかを、ケアマネージャーに事前に確認しておきましょう。
それでは、福祉用具をレンタルしたい場合、どのような手順で行うのかをご紹介します。
①ケアマネージャーに相談しましょう。
福祉用具もその方にあったものを提供しなければなりません。
地域包括支援センターに相談する方法もありますが、普段からその方の身体の状態をよく理解してくれているケアマネージャーであれば安心です。
その後ケアマネージャーと共にケアプランを立てて、問題ないかを確認します。
②福祉用具の選定
例えば車いすをレンタルするにしても、自分でも操作できる自走式かそうでないかを決めなければなりません。
このように福祉用具にはそれぞれ違いがあります。
その方の望む福祉用具と実際に使う福祉用具にギャップがないように確認します。
③申し込みと契約の確認
使いたい福祉用具が決定したら、ケアマネージャーに連絡します。
その後、使用料金や契約内容に相違がないかを確認します。
④いよいよレンタルの開始
福祉用具が手元に届きます。
組み立てが必要なものだったり、設置が必要なものは福祉用具貸与事業者にお願いします。
使用する上で確認したいことがあれば、この際に確認して下さい。
初めての福祉用具レンタルの場合、手順が分からず不安を感じる方もいるでしょう。
しかしケアマネージャーに不安点も相談すれば問題ありません。
実際使ってみて「思っていた福祉用具と違う」とならないように、自分の希望をしっかり伝えることを忘れずに、ケアマネージャーと一緒にケアプランをたてましょう。
介護保険を使用してレンタルされることの多い福祉用具
介護保険を使用して使える福祉用具にはかなり種類があります。
「こんなものまで!?」と驚くような福祉用具まであるかもしれません。
今回は在宅介護でよく使われるような福祉用具をご紹介します。
①車いす
車いすは普段もよく目にしますし、レンタルされる福祉用具の中でもかなり上位です。
自走式と介助式があり、自走式は自分でも他人でも操作できるタイプ、介助式は他人しか操作できないタイプです。
また電動タイプのものもあります。
街で電動で車いすを操作している方を見かけたことがあるのではないでしょうか。
操作方法だけでなく、デザインや座り心地も多種多様で、好みが出る部分です。
座り心地に関しては長時間座っているとお尻や腰を痛めることもありますので、こだわりたい部分です。
②歩行器・歩行車
こちらは比較的自立して歩くことのできる方が使用する福祉用具です。
歩行器はコマのついていない四つの脚がついているもの、歩行車はコマがついていてお買い物などの際によく使われる福祉用具です。
ここで注意したいのが歩行車は介護保険の対象ですが、シルバーカーは対象外であることです。
大きな違いはシルバーカーには座面がついていること、ハンドル部分が歩行車のようにコの字型ではなく真っすぐになっていることです。
レンタルする際はカタログを見て選んだりケアマネージャーと相談しながら決めますので、誤って対象外のシルバーカーを選んでしまうことは考えづらいですが、念のため注意しましょう。
③手すり
手すりというと改修工事が必要だと思われがちですが、介護保険を使用すると置き型手すりや突っ張り型手すりをレンタルすることができます。
置いたり突っ張るだけで設置完了となり、設置できる場所に制限が少なく、居住スペースに取り入れやすいことが特徴です。
立ち上がったり起き上がったり室内では大きな動作が意外と多く、転倒リスクが高いと言われています。
形もバリエーション豊かなので、目的に合った手すりを選びましょう。
④シャワーチェア
浴室用の福祉用具です。
普段私たちが入浴する際は小さな椅子を使用することが多いですが、高さが低いので高齢者の方では座ったり立ち上がったりすることが困難です。
シャワーチェアはリビングなどで使われる椅子と同じように、高さがあり肘置きもあるので動作しやすく、転倒のリスクが軽減されます。
また一人で入浴できず、誰かの介助を必要とする方も多くいらっしゃいます。
高さがあるため介助者も腰を痛めたりする心配も少なく、介助者にとっても取り入れたい福祉用具の一つです。
⑤介護用ベッド
介護用ベッドも介護保険を使用してレンタルすることができます。
自動で背上げ機能で起き上がりのサポートをしたり、脚上げ機能でむくみ防止をサポートします。
気になるのがレンタルできる福祉用具の中で高価な点です。
しかし使用者の方だけでなく、介助者の負担軽減のためにも検討したい福祉用具です。
介護保険を使用できるレンタル福祉用具は今回ご紹介したものだけではありません。
ケアマネージャーや福祉用具専門相談員にアドバイスをもらいながら、目的にあった福祉用具を取り入れましょう。
介護保険を使用して福祉用具をレンタルする際の注意点
福祉用具をレンタルするときには、さまざまな注意点があります。
介護者に遭った福祉用具をレンタルするためにも、以下のことに気を付けるようにしましょう。
①認定された介護度によってレンタルできる福祉用具に制限がある
介護度が低いとレンタルすることができない福祉用具があります。
車いす関連の福祉用具や老人徘徊感知機器は、要支援の方はレンタルすることができません。
要支援の方は自立度やADLが高いので必要ではないと判断されているためです。
ただし例外給付もあります。
例えばパーキンソン病を患っており、時間帯や日によって状態が大きく変わる場合です。
そうでなかったとしても上記の福祉用具が必要となれば、ひとまずはケアマネージャーの方に相談しましょう。
②福祉用具によっては、購入は介護保険の適用外となる
介護保険を使用してレンタルすることはできても、購入する際は介護保険が適用できないものがあります。
今回紹介した中であれば、手すり、車いす、ベッド、歩行器・歩行車は使用できません。
シャワーチェアのみ適用内となります。
介護保険を使用して購入できる福祉用具は”特定福祉用具”と呼ばれており、その基準は直接肌が触れるかどうかとなっています。
長く利用するのであればレンタルではなく、購入した方がお得と感じる方もいらっしゃいますが、特定福祉用具以外を購入する際は自費負担となります。
慎重に検討しましょう。
③定期的なメンテナンスが必要
福祉用具を使用する上で最も大切なことです。
日々使っていると、ネジがゆるんだり高さが合わなくなったり、不具合が出てきます。
不具合で事故が発生することもあります。
レンタルを開始して終わりではなく、不具合がないかどうか日ごろから意識して、万が一不具合があった場合はすぐに福祉用具専門相談員に連絡しましょう。
まとめ
いかがでしたか?
福祉用具を取り入れることで、生活の質が上がりご本人にとっても、介助者にとっても負担が軽減されることとなります。
・レンタル料金は原則1割負担。収入によっては2割〜3割となることもある。 ・介護保険を使用して福祉用具を使いたいと思ったら、まずは自身の身体のことをよく理解してくれているケアマネージャーに相談する。 ・どの福祉用具にも様々なバリエーションがあるため、ケアマネージャーや福祉用具専門相談員のアドバイスを受けながら選ぶ。 ・介護度によって介護保険適用内でレンタルできない福祉用具がある。 ・特定福祉用具以外は購入する際に介護保険は使用できない。 ・日々福祉用具を使用する中で不具合がないかどうかチェックし、定期的なメンテナンスを行う。 |
最後までお読みいただき、ありがとうございました。