福祉用具は需要の高い、介護保険のサービスの1つです。

福祉用具には様々なものがあるため、選定も悩みどころです。

今回はケアマネが福祉用具を取り入れるポイントや流れを紹介します。

福祉用具とは？

福祉用具は、要介護認定を受けた人などが生活の幅を広げることができる用具です。

福祉用具を使用することで、自立した毎日を送る手助けになるからです。

福祉用具は、本人だけでなく家族の介護量を減らすこともできます。 

たとえば、ベッドから起き上がれない人の生活圏はベッドで、限られています。

そこで、ベッドのそばに手すりを置いてみると、手すりにつかまって1人で起き上がることができ、生活圏が広がります。

動作ができるようになるだけでなく、「自分1人でできた！」という、自信も出てくるのです。

家族も起きるための手伝いをしなくて良くなり、介護量が減ります。 

このように、福祉用具は介護認定を受けた人だけでなく、家族の生活も良くする用具なのです。

ですが、種類も多く、どれを導入すればよいかわかりにくいですよね。

福祉用具を取り入れる時はポイントがありますので、紹介していきます。

福祉用具にはどんな品目がある？

福祉用具は、大きくわけて2種類あります。

レンタルの「福祉用具貸与」と、購入の「特定福祉用具販売」です。 

福祉用具は基本的には「貸与」が原則となっていますが、外れるものもあります。

それが、入浴や排泄時に使用する「特定福祉用具販売」です。

衛生面の観点からみても、他者が再利用するには心理的に抵抗感があるものになるからです。

たとえば、ポータブルトイレ、シャワーチェアなどがあります。

ポータブルトイレやシャワーチェアなどは、直接肌が触れたり摩耗します。

このため、「福祉用具貸与」ではなく、「特定福祉用具販売」で対応します。

福祉用具貸与（13品目）

以下の福祉用具はレンタルすることができます。

原則として、要支援1・2、要介護1の人は「手すり」「スロープ」「歩行器」「歩行補助杖」以外は利用できません。

また、要支援1・2、要介護1・2・3の人は「自動排泄処理装置」は利用できません。

これらの用具を利用する状態が想定しづらいからです。

利用料金は、所得によって異なりますが、費用の1〜3割です。

介護度に応じた支給限度額が決まっているため、その額の中で必要に応じて貸与します。 

特定福祉用具販売（6品目）

購入する福祉用具は以下の6品です。

 特定福祉用具販売は、1年間で購入できる金額は10万円までと決まっています。

そのうちの自己負担分は、所得によりことなりますが、1～3万円です。

1度全額負担支払う必要があり、手続き後に自己負担分以外が返ってきます。

10万円を超えると、超えた分は自己負担になりますので、注意してください。

福祉用具を取り入れるポイントは？

福祉用具を取り入れるポイントは、「福祉用具を使って、利用者の生活の質が上がっているか」です。

福祉用具は、「日常生活の便宜を図ったり機能訓練のための用具で介護保険の給付対象」とされているからです。

福祉用具を取り入れることで、状態が悪くなったり、過ごしにくくなってしまっては、意味がありません。

例えば、歩行が不安定になったからといって、杖を取り入れるのが一概に正しいとはいえません。

認知面の低下が強い利用者に杖を取り入れても、正しく使用するのは難しくなります。

杖を自分の足に引っかけるなど、かえって転倒リスクが高まってしまうのです。

転倒すると痛みが出たり、場合によっては骨折してしまい、生活の質が低下してしまいます。

福祉用具が利用者の生活のさまたげになっていないか、質が上がっているか必ず確認してください。

また、現在の利用者の状態に合っているかをチェックするのも大切です。

例えば、現在は車いすを自走できるのに、先を見据えて介助式の車いすを選んだとします。

これは利用者のできる力を奪ってしまうため、間違った選択です。

自立どころか、介護が必要な状態になってしまいます。

逆もしかりで、現在の能力では扱うのが難しい福祉用具を選択するのは避けましょう。

このため、状態に合わせて福祉用具を選ぶことが大切なのです。

細かく利用者の状態を評価して、必要な福祉用具を検討する必要があります。

また、福祉用具は、以下の点をおさえると、取り入れやすくなります。

また、継続して長く使うものは「特定福祉用具販売」を、体の状態に合わせて定期的に交換の検討が必要なものは「福祉用具貸与」がおすすめです。

福祉用具購入は費用面で負担が大きくなったり、返却ができないため状態が変わった時に使い道がなく、困ることがあります。

大きいものやメンテナンスが必要なものは、「福祉用具貸与」がおすすめです。

場所をとるような大きなものだと、必要なくなった時に撤去するのに大変です。

メンテナンスは定期的に行う必要がありますし、専門的な知識や道具が必要なことがあります。

福祉用具を利用するには？

福祉用具を利用するためには、手続きを行う必要があります。

手続きなどの流れを守らなければ、福祉用具を利用できないからです。

福祉用具を利用するためには、「ケアプラン」などの計画書が必要になります。

福祉用具を利用するための手続きの流れを紹介します。

まとめ

ここまで、福祉用具を取り入れるポイントや流れについて、紹介してきました。

ぜひ、福祉用具を取り入れるポイントを押さえましょう。

ぴったりな福祉用具を利用者や家族に、自信を持ってすすめられるからです。

利用者に合った福祉用具を選べば、利用者のできることが増え、自立を促すことができます。

福祉用具を取り入れるポイントを必ず押さえて、ぴったりな福祉用具を選びましょう。 

最後までご覧いただき、ありがとうございました。